東京オリンピック・パラリンピックの準備や運営を担当してきた大会組織委員会は、21日、最後の理事会を開き、今月いっぱいで解散する予定です。設立から8年の活動を終えることで、巨額の費用をかけて開催された東京大会は、今後、新設した施設の活用や、競技の普及といったレガシーを残していけるかどうかが問われることになります。
東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会は、大会の招致が決まった次の年の2014年に発足し、新型コロナウイルスの影響による大会の1年延期という史上初めての事態を経て、ほとんどの会場を無観客とするなど、さまざまな困難に直面しながら準備や運営を担ってきました。
大会後も、体制を縮小しながら経費の清算や公式報告書の取りまとめなどを進め、今月いっぱいで解散する予定で、それを前に21日、橋本会長や東京都の小池知事などが出席して最後の理事会が開かれます。
理事会では、去年12月に公表された1兆4530億円を下回る見通しになっている、大会の最終的な開催経費が報告される予定です。
組織委員会が発足から8年の活動を終えることで、巨額の費用をかけて57年ぶりに開催された東京大会は、今後、新設した施設の活用や、競技の普及といったレガシーを残していけるかどうかが問われることになります。
梅雨は悲しい時間です。
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本当にうるさいだよ！何で別な人を気を付けないか。